ITエンジニアを雇おうとしている中小企業に、エンジニアの僕が伝えたいこと

著者: 野原琉海（株式会社ラズリ代表）

もし、従業員10人くらいの会社の経営者が「うちもそろそろエンジニアを1人雇おうかな」と考えていたとする。

社内にITに詳しい人がいない。業務はExcelと紙とメールで回している。世の中はDXだAIだと言っている。「うちもそろそろ何かしないとまずいんじゃないか」。そう思うのは自然なことだと思う。

でも、エンジニアの僕から1つだけ先に伝えたいことがある。

エンジニアを1人雇えば全部解決する、と思っていたら、たぶんうまくいかない。

今日はその理由と、じゃあどうすればいいのかを書く。

そもそも「腕のいいエンジニア」の採用は、めちゃくちゃ難しい

まず現実の話をする。

IT企業ですら、腕のいいエンジニアの採用は難しい。大手が高い年収と充実した環境を用意して、それでも取り合いになっている。

その状況で、ITが本業ではない中小企業が「一人目のエンジニア」として腕のいい人を採用できるかというと、正直かなり厳しい。

なぜか。腕のいいエンジニアの立場で考えてみてほしい。

• 社内にエンジニアが自分しかいない。技術的な相談相手がいない
• 何を作ればいいかも自分で考えないといけない
• 開発環境もゼロから自分で整える
• 評価する人がITを分からないので、自分の仕事が正しく評価されるか不安

この条件で「入りたい」と思うエンジニアは少ない。IT企業なら先輩エンジニアがいて、技術的な成長環境がある。中小企業の一人目エンジニアは孤独だ。

つまり、「エンジニアを雇おう」と決めても、そもそも来てくれる人を見つけること自体がハードルになる。

エンジニアを雇っても解決しないこと

仮に採用できたとして、次の問題がある。

エンジニアは「技術で問題を解決する人」だ。でも、その前に「何が問題なのか」を明確にしないと、エンジニアも動けない。

「うちの業務を効率化してほしい」と言われても、エンジニアに分かるのは技術のことだけだ。経理の業務フローも、営業の困りごとも、現場の人間しか知らない。

結局、エンジニアを雇っても「何を作るか」「何を改善するか」は経営者や現場が考える必要がある。エンジニアは「どうやって作るか」を担当する人であって、「何をやるか」を決める人ではない。

ここを勘違いすると、「エンジニアを雇ったけど、何も変わらなかった」という結果になる。

じゃあどうすればいいのか

エンジニアをフルタイムで雇う前に、僕がおすすめしたい選択肢がいくつかある。

1. まずSaaSやツールで解決できないか考える

世の中には、月額数千円で使える業務ツールが山ほどある。

• 経理 → freee、マネーフォワード
• 顧客管理 → HubSpot、Salesforce
• プロジェクト管理 → Notion、Backlog
• コミュニケーション → Slack、Chatwork

「エンジニアを雇って自社システムを作る」前に、既存のツールで解決できないかを検討する。たいていの業務課題は、ツールの組み合わせで解決できる。

自社システムを作るのは、既存ツールでは本当にどうにもならない時だけでいい。

2. 業務の非効率な部分を自分たちで言語化する

エンジニアに頼む前に、まず自分たちで「何に困っているか」を書き出す。

• 毎月の請求書処理に3日かかっている
• 営業の引き継ぎが口頭で、情報が失われる
• 問い合わせの対応状況が誰にも見えない

こうやって言語化しておくと、エンジニアに相談する時に話が100倍速く進む。逆にこれがないと、エンジニアが現場のヒアリングから始めないといけなくて、時間もお金もかかる。

3. フルタイムじゃなくて副業エンジニアを活用する

ここが一番伝えたいポイントだ。

腕のいいエンジニアは、中小企業にフルタイムでは来てくれない。でも、副業なら話は別だ。

本業でIT企業に所属しているエンジニアが、副業として週に数時間〜十数時間、中小企業の課題を解決する。このパターンは最近かなり増えている。

メリットは大きい。

• 腕のいいエンジニアに来てもらえる: フルタイムは無理でも、副業なら受けてくれる人は多い
• 時給は高いけどトータルコストは安い: 時給5,000〜10,000円でも、月20時間なら10〜20万円。フルタイムで月40〜60万円払うより安い
• 必要な時だけ稼働してもらえる: 毎日フルタイムで必要なほどの業務量がないなら、副業の方が合理的
• 腕がいいから短時間で結果を出せる: 経験豊富なエンジニアなら、副業の限られた時間でも十分な成果を出せる

フルタイムで月40万円のエンジニアを雇って、実際にコードを書いている時間が1日2時間だったら、副業エンジニアに週10時間来てもらった方がよほど費用対効果が高い。

4. 外注する

「現場の人とのやりとりが必要で、必ず人を入れたい」という場合でも、フルタイムの正社員にこだわる必要はない。

業務委託として外注する選択肢がある。契約期間も柔軟に決められるし、合わなければ切り替えもできる。正社員を雇うと簡単には解雇できないが、業務委託ならリスクが低い。

エンジニアを雇うべきタイミング

ここまで「雇わなくていい」という話をしてきたけど、エンジニアをフルタイムで雇うべきタイミングもある。

• 自社プロダクトを開発して、それが事業の核になる場合
• 外注や副業では対応しきれないほどの開発量が常にある場合
• 技術的な意思決定を社内でスピーディに行う必要がある場合

つまり、「技術が事業の中心にある会社」はエンジニアを雇うべきだ。

逆に、「バックオフィスを効率化したい」「社内ツールを導入したい」くらいの話なら、フルタイムのエンジニアは必要ない。

まとめ

中小企業がITの課題を解決するための選択肢を整理する。

いきなり一番下（フルタイム採用）から始めなくていい。上から順に試して、本当に必要になった時に採用を考えても遅くない。

うちの会社でも、業務効率化の相談を受ける時は「エンジニアを雇う前にできること」から提案しています。何から始めればいいか分からない方は、こちらからお問い合わせください。